2020年7月28日

engage(エンゲージ)をうまく活用して無料で採用!

近年の日本では、超売り手市場と言われており企業が求職者を選ぶのではなく、求職者が企業を選んで入社する時代と言われています。

年々、人手不足の影響から求める人材の確保が難しくなっています。

そのため、求める人材を確保するためにより一層採用活動に力を入れる必要があります。
しかし、そこで問題となるのが”採用費用”です。

採用活動に力を入れるには、人件費や広告費が以前と比べても増加する可能性が大いにあります。
そこで今回は、最小限のコストで採用を成功させるために活用不可欠な求人媒体”engage(エンゲージ)”について解説していきます。

エンゲージの解説に入る前に、一人当たりにかかる採用費用を把握しておきましょう。

一人当たりにかかる採用費用

『就職白書2019』(調査:就職みらい研究所)によると、2018年度の新卒採用における1人あたりの平均採用コストは72.6万円。業種別に比較をすると、新卒1人あたりの平均採用コストが最も高い業界は金融業の84.8万円、その後にサービス・情報業(78.1万円)、製造業(69.7万円)が続きます。

また2019年卒の新卒採用活動に費やす総費用について、2018年卒の総費用と比較して「増えた」と答えた企業は41.2%、「減った」と答えた企業はわずか6.4%でした。さらに2019年卒の新卒採用活動に費やす総時間については、2018年卒の総時間と比較して「増えた」と答えた企業は49.7%、「減った」と答えた企業は7.0%でした。大半の企業は新卒採用のために、例年より多くの採用コストを費やしていることがわかります。

中途社員の採用は一人当たり約60万円。

採用コストを削減するために

上記のように、年々採用にかける費用が増加傾向にあります。
では、採用コストを削減する方法についてみていきましょう。

採用費用を削減するためには見直すべき点が2点あります。

人件費の見直し

広告費の削減(媒体見直し)

上記2点を見直す事で採用コストを簡単に削減する事ができます。
今回は②の広告費の削減についてみていきましょう。
(採用コスト削減について詳しくはこちら)

そして、広告費の削減に繋がるのが冒頭にご紹介をしたengage(エンゲージ)です。

engage(エンゲージ)とは

エンゲージとは、無料で求人を掲載できる採用応援ツールです。

初期費用・月額費用・成果報酬全て0円で利用する事ができます。
さらに、エンゲージの大きな魅力のひとつがその他複数の媒体に自動掲載をされる事です。
エンゲージに求人を掲載すると、下記の媒体にも自動掲載をされるのです。

indeed(インディード)
LINEキャリア
Facebook
求人ボックス
googleしごと検索
yahooしごと検索

求人票を別々で作成する必要がないため手間を大きく省く事ができます。

エンゲージが無料掲載できる理由

Q.なぜengageは無料なのか?

A.engageは、企業様が困った時にすぐに採用活動を行なえるための“プラットフォームサービス”だからです。予算や会社規模に関係なく日本中の企業がフェアに自社の魅力をアピールできるよう、料金はいただいておりません(一部有料オプションあり)。

エンゲージの特徴

エンゲージの特徴をひとつずつみていきましょう。

無料で利用できる

先ほどから述べているように、エンゲージは無料で利用する事ができます。
別途有料のオプションを利用すると、求人の露出が大幅にアップする事ができるので応募者の増加に繋げる事ができます。
急募の場合などには有料オプションを利用すると尚、良いでしょう。

スカウト送信が可能

エンゲージは無料で週に10件のスカウト送信が可能です。

条件やエリアで絞ってマッチする求職者にスカウトを送信する事で自社にマッチした人材の確保に繋げる事ができます。

求人掲載が簡単

エンゲージの求人票は迷わず入力ができるフォーマット式のため、比較的に簡単に時間をかけずに求人票の作成をする事ができます。
しかし、フォーマット式のデメリットとして自社の特色のアピールが難しいとい点があります。

そこをカバーするために、求人票以外のページで「自社の働く環境」「メンバー」「自由項目」等がありますのでその点をしっかりと充実させる事が重要となります。

まとめ

エンゲージを活用する事で複数の媒体に求人を掲載する事ができます。
母集団の形成をするためには、求人の露出を増やす事が重要となるため活用のメリットは大きいでしょう。

しかい利用する企業も多いのも事実で、自社の求人が埋もれてしまうリスクもあります。
埋もれてしまうリスクヘッジとして定期的な運用・管理を行いスカウト送信も充分に活用しましょう。

いずれにせよ、今後の採用費用を削減するためには活用必須のツールとなるでしょう。

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