おすすめの適正検査ツール5選

2021年12月16日

採用のミスマッチを防ぐためや、選考時の負担軽減のために「適正検査」を活用している企業も多いようです。しかし、導入時に「種類が多くて何がいいか分からない」「どういった場面で活用したら効果的か」といった課題も出てくるでしょう。今回は、適正検査の近年の傾向や選別時のポイントや活用例など、各サービスを比較する際に役立つ情報をお届けします。

1 適正検査とは
2 適正検査で測定できる要素
3 適正検査の近年の傾向
4 適正検査を選別時のポイント
5 おすすめの適正検査ツール

適正検査とは

適正検査とは、職業や学業などにおける特定の活動にどれほど適した素質をもっているかを判定するための検査のことです。

企業にとって必要な人材の選定ににおいて、人が人を見極めるという採用選考の本質的で難しいテーマは戦後から一貫してあり、日本で本格的に適性検査が利用され始めたのは1970年代にリクルートが開発した「SPI」がその先駆けで、新卒採用における必要不可欠なツールとして広く普及しています。現在では、多くの企業が様々な適性検査を提供している他、自社で独自に適性検査を開発し採用活動に利用している企業もあります。

適正検査で測定できる要素

適性検査で測定できる要素として、大きく分けると以下の4要素が挙げられます。

■学力（知的能力）

国語や算数、英語などの基礎学力をテスト形式で計測します。職務に必要な数的処理能力、文章理解能力、論理的思考能力、知覚・作業の正確性など、社会人として重要なコミュニケーション力や、実務能力の有無を確認することが目的です。

■性格（パーソナリティー）

受検者の考え方（情緒的・性格的な特性）や、バイタリティー・協調性・責任感・慎重性・チームワークなど（態度・行動的な特性）を計測し、定量的なスコアとして出力します。

■ストレス耐性

職務を遂行するにあたってのストレスへの耐性がどれくらいあるかを測定します。

■職務適性・能力

態度能力、適性職務、対人関係能力、意欲などの職種や業務ごとに必要な適性を計測します。また、入社後に成果につながりやすいかどうかや、コンピテンシー（行動特性）、リーダーシップ能力やマネジメント能力等をスコアとして出力することができる検査もあります。

適正検査の近年の傾向

検査の実施方法は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う採用活動のオンライン化により、Webテストのニーズが増えています。

また、近年は多くの企業でメンタルヘルス不調者の発生が課題になっている背景から、適性検査業界でもストレス耐性やストレスがかかったときの行動特性を診断できるアセスメントが増加しており、価格も安価なものも増加しています。2000年代以降は、「行動特性＝コンピテンシー」という概念が注目され、標準的な適正よりも「自社で活躍できる人材」を分析し、必要な行動特性を把握した上で採用時の指標とする企業が増えています。先進的な企業では、タレントマネジメントなどのデータベースに適性検査の結果を取り入れて人事施策に利用する事例も増えています。

適正検査を選別時のポイント

まずは、適正検査の利用目的を明確にすることで、より効果的に活用することができます。サービスにより測定項目などに違いがあるため、まず適性検査を何に利用するのか、どんなことを把握したいのかを明らかにする必要があります。検討時に明確にすべきことは、採用選考時の判断材料として使用するのか、内定者フォロー、配属、人材育成、データ分析など、入社後の活躍・定着を目的にオンボーディング（入社後に会社に慣れてもらうこと）や育成計画の１つの材料として使用するのかを明確化しましょう。

まずは自社の業務に必要な行動特性を理解した上で、応募者の行動特性と照らし合わせて判断していく必要があります。その上で、受検形態や費用面なども考慮して最終決定していくといいでしょう。

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